http://www2.kaglinc.com/ ja Copyright 2009 Fri, 27 Feb 2009 18:26:04 +0900 http://www.sixapart.com/movabletype/ http://blogs.law.harvard.edu/tech/rss 株を買う際には、購入できる最低売買単位というものがあります。 株式は1株ずつ買うわけではなくて、ある程度まとめてワンセットとして買わなくてはなりません。 たとえば、トヨタ自動車の場合は、株の売買単位が100株と決められているので、それ以下の株数では購入することができません。 また、銘柄ごとに、何株をワンセットとするのかが違ってきます。 それと同様に、オプションにおいても、売買単位があります。 日経225オプション取引の最低売買単位は、プレミアムの1,000倍です。 売買単位が1,000倍ということは、日経平均株価が1円変動するたびに、オプションの原資産価は、1,000円変動することになります。 日経平均株価が10円変動すれば10,000円となり、100円動けば100,000円となるということです。 このことから、日経225オプションが、取引単位がかなり大きい市場だということがわかるでしょう。 そのため、日経225オプションを実際に取引するのなら、最低でも100万円～200万円以上の資金を用意しないと、取引は余裕を持って行なうことはできないでしょう。 日経225オプションだけでなく、どんな投資についても言えますが、取引をはじめる前に、「どれだけ儲けることができるのか」と考えるのではなくて、「損をする可能性がどれだけあるのか」ということを十分に考慮しないといけません。 また、取引を行なう際は、リスクの可能性をしっかりと把握しておく必要があります。 http://www2.kaglinc.com/225_1.html http://www2.kaglinc.com/225_1.html Fri, 27 Feb 2009 18:26:04 +0900 オプション取引は、少し前まで、電話注文によるものが一般的でした。 しかし、インターネット証券が増加したことによって、現在では、気軽にインターネットで取引することができるようになりました。 「ひまわり証券」は、人気の高い証券会社として、多くの人が利用しています。 ひまわり証券は、主にデリバティブを扱っている証券会社で、オプション取引を行なう際のサービスが、とても充実していることが特徴的です。 また、取引する手数料は、業界最低水準とかなり安いことが魅力的です。 さらに、多彩な注文方法があり、リスクを制限するための「逆指値注文」も利用することができます。 ひまわり証券は、サポートの面でも優れており、常時オンラインのwebセミナーなども無料で開かれています。 また、デリバティブ取引を専門としているので、オプション取引についての質問にも、丁寧に詳しく教えてくれます。 ひまわり証券は、特に、オプション取引を行なおうとしている人にとって、情報量が豊富なので、ぜひ開設してほしい口座です。 「トレイダーズ証券」も、デリバティブと為替を専門としています。 また、さまざまな注文方法があり、「逆指値注文」もできますし、比較的に手数料も安いです。 オンライントレードを中心としているネット証券は、通常、電話注文を行なっていないのですが、トレイダーズ証券は、電話での注文も受け付けています。 トレイダーズ証券は、電話注文が可能な限られた証券会社として、かなり信頼できる証券会社です。 オプション取引についてのサポートも、電話で詳しく教えてくれるので、ぜひ口座を開設してほしい証券会社です。 http://www2.kaglinc.com/post.html http://www2.kaglinc.com/post.html Fri, 27 Feb 2009 18:25:17 +0900 日経225オプションを取引するには、証券会社を通じて、株取引用の総合口座を作って、オプション用の取引口座を別途開設するのがほとんどです。 日経225オプション取引は、「証拠金取引」とされるので、投資家はオプション取引口座に必要な証拠金を入金してから取引を行います。 証拠金は、新規にオプションを売る場合にだけ要求されるものなので、オプションを買う場合には要求されません。 たとえば、新規でコール・オプションを売り、その後、日経平均株価が上昇した場合は、オプションの売り手は損失を出すことになります。 そして、さらに上昇し続けた場合は、潜在的に、損失リスクを無制限に負う可能性があります。 その場合、証券会社は、リスク計算に基づき「維持証拠金」を要求して、損失の分を支払うことができるように、取引口座にお金を入れておくように指示します。 もし、口座の残高を維持証拠金が上回ってしまうと、証券会社から「追加証拠金」を入金するように指示されることになります。 その場合、指定された期日までに入金しないと、オプションの買戻しが強制的に行われて、自分が思っているのとは関係のないポジションが清算されていまいます。 また、資金が少ないのに、大きな取引をしていると、頻繁に追加証拠金が発生することになります。 そのため、オプションを売る場合は、大きく相場が変動したとしても、十分に補えるだけの資金を口座へ入れておく必要があるのです。 また、「逆指値注文」を利用して、オプションのリスクを限定するのも方法の1つです。 http://www2.kaglinc.com/post_3.html http://www2.kaglinc.com/post_3.html Fri, 27 Feb 2009 18:24:29 +0900 オプションとは、ある物を特定の日時に、特定の値段で買ったり売ったりする権利のことをいいます。 そして、オプショントレードとは、その権利を売買することを意味します。 オプショントレードには、ほかの投資にはない魅力がたくさんあります。 まず、相場の上昇や下降を確実に予想しなくても良いですし、投資資金を小額から始めても、ある程度の収益が狙えます。 また、さまざまな売買戦略があって、自分の進めやすい投資方法を選ぶことができます。 日本では、オプションについて、まだそれほど知られていないのが現状だと思います。 また、投機的な印象やハイリスクで危険だと認識されているかもしれません。 投機的にオプションを取引することができるのも事実ですが、「保険」として株の資産を守るために利用する人もいます。 オプションには、取引方法が幅広くあるのが特徴なのです。 お金を保険のために使うことを、「危険」だという人はいないと思います。 株の資産についても、無防備に長い間保有しているより、オプションを保険として使った方が安全といえます。 日本市場においては、「日経225オプション」が盛んに取引されていて、このオプションを利用することで、株式市場が暴落した際に資産を守ることも可能です。 このように、ほかの投資にはない利点がオプションにはたくさんあるのです。 そして、うまくオプションを活用することができれば、資産形成に非常に役立つ可能性もあります。 オプションとは、これからの日本市場において、ますます発展すると期待されている分野なのです。 http://www2.kaglinc.com/post_25.html http://www2.kaglinc.com/post_25.html Fri, 27 Feb 2009 18:23:47 +0900 ボラティリティには、ヒストリカル・ボラティリティとインプライド・ボラティリティという2種類があります。 「ヒストリカル・ボラティリティ」とは、過去の継続的な原資産価格の変動を平均化して算出されます。 また、「インプライド・ボラティリティ」は、オプションの最新のプレミアムを元にして算出されます。 オプションでは、インプライド・ボラティリティが重要になってきます。 オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期までにかかる時間、金利、そしてヒストリカル・ボラティリティから計算することができます。 このように、原資産のヒストリカル・ボラティリティを用いて算出されるプレミアムのことを、「オプションの理論価格」といいます。 理論価格とは、計算式によって、「このオプションは、これくらいの価格で取引されるだろう」ということを求めたものです。 実際には、必ずしも取引される価格が、理論価格とは一致しません。 オプションのインプライド・ボラティリティを見ることで、そのオプションが割安か、割高かということが客観的にわかります。 実際に、証券会社によっては、オプション取引をする際に、インプライド・ボラティリティを参照することができます。 株式投資でも、大口トレーダーは、ヒストリカル・ボラティリティを考慮することで、リスクの管理をしています。 しかし、個人投資家にとっては、そんなに影響力のあるものではありません。 その一方で、オプションは、原資産価格の変動を利用したデリバティブなので、個人投資家にとってもボラティリティはとても重要な要素になります。 http://www2.kaglinc.com/post_18.html http://www2.kaglinc.com/post_18.html Fri, 27 Feb 2009 18:23:08 +0900 国内で一般の個人投資家が取引することができるオプションは、「日経225オプション」だけです。 日経225指数を原資産としているオプションで、大阪証券取引所に上場されています。 指数を対象としているオプションなので、実際には、物を受け渡されることはありません。 また、権利行使は、「ヨーロピアン・タイプ」を採用しています。 ちなみに、日本では、日経225オプションなど指数オプションは、「ヨーロピアン・タイプ」を採用しており、先物オプションは、「アメリカン・タイプ」を採用しています。 米国のオプション市場においては、株券オプションや指数オプションの一部、先物オプションなどで、「アメリカン・タイプ」が採用されています。 ヨーロピアン・タイプでは、権利行使はオプションの満期日にだけ行われるので、もし、満期日まで買ったオプションを保有していて、それが満期日にイン・ザ・マネーになっている場合には、権利行使が自動的に行われます。 その際に、現物はないので、利益として、日経225指数と権利行使価格の差額を受け取ります。 オプションの売り手は、逆に、その差額を支払います。 このように、現金によって、オプションの権利行使を処理するという方法は、「差金決済」といわれています。 現物のオプションで表すと、本質的価値をもつオプションを、自動的に満期日になったら売る、ということになります。 イン・ザ・マネーではない（満期日に価値のない）オプションは、消滅して権利を放棄することになります。 オプションの買い手は、はじめに支払ったプレミアムが損失となります。 一方、売り手は、はじめに受け取ったプレミアムが、そのまま利益となるのです。 http://www2.kaglinc.com/225_2.html http://www2.kaglinc.com/225_2.html Fri, 27 Feb 2009 18:21:53 +0900 「日経225オプション取引」とは、日経平均株価を対象としている、株価指数オプション取引のことです。 将来の特定日（SQ日）に、日経平均株価を「権利行使価格」という特定の価格で買ったり、売ったりする権利を取引します。 日経225オプション取引の特徴としては、次のような点が挙げられます。 まず、資金が少なくても取引をすることができます。 オプションの買い手はプレミアムの金額だけ、売り手は証拠金だけで、取引に参加することができるのです。 また、損失を限定しておいた上で、さらに利益を追求することができます。 オプションの買い手は、支払ったプレミアム金額に、損失の範囲が限定されます。 その一方で、利益に関しては、限りなく追求することができるのです。 さらに、先物と同じように、相場が下落するという状況においても、利益を追求できます。 そして、相場の停滞時であっても、利益を追求することができます。 オプション同士の組み合わせにより、相場が停滞している場合でも利益を出すことができる手法や、下降でも上昇でも、相場が動いていれば利益を出すことが可能といった、さまざまな投資戦略を考えることができるのです。 また、少ない証拠金で、何倍もの取引を行い、投資成果を上げることができることも特徴です。 日経225オプションは、日本で現在もっとも活発に取引が行われているオプションで、1日で10万枚以上の取引が行われています。 一般の個人投資家であっても、ネット証券会社などを通して、取引が比較的簡単に行うことができるため、注目されています。 http://www2.kaglinc.com/225_3.html http://www2.kaglinc.com/225_3.html Fri, 27 Feb 2009 18:21:01 +0900 日経225オプション取引を始めるために、自分で口座を実際に開設しようとすると、何十社もあるインターネット証券会社の中から、どのようなことを基準にして、選択すれば良いのか悩むと思います。 まず、オプショントレードを目的としているのなら、オプションを取り扱っていない証券会社は、当然除外されます。 これで、20社程度に絞られてくると思いますが、さらに次のことに注意することで、証券会社を選ぶようにしましょう。 インターネット証券会社の選択の仕方で、重要となるポイントは主に5つあります。 1、取引に制限がなく、オプションの買建と売建の両方を行うことができること。 2、オプションの取引にかかる手数料などが安いこと。 3、「逆指値注文」など、リスクを軽減させるための注文ができること。 4、効率的に資金の運用ができること。 5、しっかりとオプション取引をサポートしてくれて、取引を安心してできること。 おすすめのインターネット証券会社は、オプション手数料が最も安い「マネックス」、日経225先物の手数料が最も安い「クリック」、日経225miniの手数料が最も安い「SBI」などがあります。 中でも、「ひまわり証券」は、手数料が一律0.525％でオプション取引が行なえるので、特におすすめです。 たとえば、他の証券会社では、プレミアムを10,000円でオプション取引した場合、手数料が210円や525円などかかってしまいます。 ところが、ひまわり証券の場合は、「10,000円×0.525％＝52円」が手数料ということになり、少ない金額で取引を行うことができます。 http://www2.kaglinc.com/post_1.html http://www2.kaglinc.com/post_1.html Fri, 27 Feb 2009 18:20:10 +0900 日経平均株価は、東京証券取引所の1部に上場する銘柄のうち、日本の株式市場の代表とされる225銘柄が選ばれ、それによって算出されています。 その225銘柄の採用と除外は、専門家や学識経験者の意見を踏まえたうえで、日本経済新聞社が選出し発表します。 また、定期的に見直されたり、突然の理由によって不定期に見直す必要があったりと、1年に何度か銘柄の入れ替えが行なわれています。 定期的な見直しは、年に1回、10月1日に原則として実施されています。 10月1日が休日の場合は10月2日に実施され、2日も休みの場合は10月3日に実施されることになります。 では、どうして日経平均株価の構成銘柄の入れ替えが、定期的に行なわれるのでしょうか。 それは、「日経平均株価」という株価指数に、的確に日本の産業構造の変化に影響を与えるためです。 そのため、構成銘柄の定期的な見直しでは、入れ替えが行なわれる銘柄の数に上限はありません。 一方、不定期的に実施される銘柄の入れ替えは、構成銘柄が経営破たんしたり合併したりした場合や、持株会社化による上場廃止となった場合や、その際に、整理ポストに入れられた場合などに実施されます。 このような場合の入れ替えは、除外となった銘柄の数だけ、新しく採用されます。 たとえば、2005年5月に、カネボウが粉飾決算の発覚により、上場廃止となって採用銘柄から外されることとなり、2日後には、新しく三井化学が採用されました。 http://www2.kaglinc.com/post_12.html http://www2.kaglinc.com/post_12.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 「日経平均」という言葉をよく聞くと思いますが、具体的にはそれがどのようなものかわからない人は多いと思います。 「日経平均」とは正しくは「日経平均株価」といいます。 日経平均株価は、日本経済新聞社が運営しており、日本の株式市場の代表とされる株価指数のことです。 その歴史は50年に及び、国内外の株式市場の関係者や投資家から、広く知られています。 日経平均株価は、東京証券取引所の1部上場企業の中で、各業界の代表である優良企業の225社を選び、その株価の平均を計算したり調整したりしています。 日本国内の株価の水準を把握するために、日経平均株価は重要なデータの代表として、一般的に使われています。 日経平均株価が便利な点は、全体の株式相場の変動を、大体のところ把握することができることです。 株式投資の場合は、自分が投資している銘柄だけが、気になってしまいがちですよね。 でも、日本の株価の水準が、全体的に下がっているのなら、それぞれの銘柄の株価も、当然、上がりにくい状況にあります。 そのため、常に日経平均を確認して、相場全体の動きをしっかりと知っておく必要があるのです。 何日間も日経平均が上昇したり下落したりする状況が続いた場合は、そのことそのものが大きなニュースとなって、多くの人に注目されることになります。 また、毎日、日本経済新聞の1面には、前日の日経平均株価が載せられているので、忙しい人でも出勤前や通勤電車の中で、すぐに確認できるようになっています。 http://www2.kaglinc.com/post_13.html http://www2.kaglinc.com/post_13.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 限月とは、先物取引やオプションの満期がある月のことをいいます。 たとえば、1月に満期となるオプションのことを「1月限のオプション」、2月に満期となるオプションのことを「2月限のオプション」と表現します。 また、それらを「1月物」、「2月物」と表現されることもあります。 オプションの満期日がある月において、現在の日付に近い月は「期近」、遠い月は「期先」と呼ばれています。 英語では、「Near」と「Far」と言われます。 日経225オプションの限月は1月～12月まで毎月あり、オプションの最終取引日は、それぞれの月の第2金曜日の前日となります。 つまり、SQ日は、毎月第2金曜日ということになります。 日経225オプションの限月と最終取引日については、大阪証券取引所の取引カレンダーで詳細を確認しましょう。 日経225オプションの権利行使価格は、10,000円以上では500円刻みで設定され、10,000円未満のものでは250円刻みで設定されています。 ちなみに、2008年9月12日から、直近の3限月では、権利行使価格が一律250円刻みで設定されます。 また、米国市場で取引されている「S&P 100オプション」は、5ドル刻みに権利行使価格があり、これを日経225オプションに換算してみると、その間隔は50円刻みということになります。 このことから、日経225オプションの権利行使価格の幅は広めだと考えられます。 http://www2.kaglinc.com/post_14.html http://www2.kaglinc.com/post_14.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 権利行使については、注意しなければならない点があります。 それは、権利行使の際、対象とする日経平均株価は、正しくは、オプション最終取引日の翌日に算出された日経平均株価であるということです。 たとえば、最終取引日が9月9日の日経225オプションの場合は、それが権利行使される際に基準とされる価格は、翌日の9月10日の朝一番に算出された日経平均株価となるのです。 このように、株価指数オプション取引や株式先物取引などの、最終的な決済を行うための特別な価格のことを、「特別清算指数(SQ値)」といいます。 SQ値は、日経225銘柄を構成しているそれぞれの現物株の、最初に市場に取引された価格から算出されます。 この値は、当日最初の日経平均株価の数値とは違ってくるので注意しなければいけません。 権利行使の際、基準とされる価格は、オプション最終取引日ではなくて、その翌日に算出される点が一筋縄ではいかないところです。 最近では、SQ日を狙った機関投資家が、売買を仕掛け的に行なうケースも多くあり、前日の日経平均株価からSQが大きく異なった値になることもよくあります。 SQ日のリスクを考えると、最終取引日までに、日経225オプションは反対売買を行なうことで、ポジションを清算すると良いでしょう。 また、特に注意が必要なのは、3月、6月、9月、12月のSQ日です。日経225先物取引の決済日（メジャーSQ）と重なるためです。 http://www2.kaglinc.com/post_15.html http://www2.kaglinc.com/post_15.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 オプションは、保険として利用する方法もありますが、「投機」として、積極的に利益を上げるために、オプションを買う方法もあります。 オプションの買い手の損益は、最初に支払うプレミアムに限られ、潜在的に利益は無制限です。 ただ、特に、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションの買い手が利益を上げるには、短期間で予想した方向に、大きく相場が変動しないといけません。 このことが、オプションの売りに比べて、買いが利益を得るのが簡単ではない理由でもあります。 それでは、どうやってこれからの相場の動きを知ることができるのでしょう。 その手法には、「ストラドルの買い」というオプションの売買戦略があります。 これは、ある原資産を、アウト・オブ・ザ・マネーのコール・オプションとプット・オプションの両方とも買うという方法です。 原資産価格が、これからどちらかに大きく変動する可能性がある状況において、ストラドルの買いはとても有効な売買戦略となります。 企業に大きなイベントがあると、大きく株価が動くことが多いです。 たとえば、経営方針を決定するような重大な会議が予定されている企業や、決算報告を間近に控えている企業などは、その内容によって、大きな株価の変動をする可能性が高くなります。 どちらの方向に動くかは分からなくても、ストラドルでオプションを買っておけば、株価の変動によって利益を得ることができるのです。 特定のイベントを狙い、ストラドルの買いによって、大きな利益を得るというチャンスは確かにあるでしょう。 http://www2.kaglinc.com/post_16.html http://www2.kaglinc.com/post_16.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 多くの株を保有していたのに、ブラック・マンデーが突然やってきて、跡形もなく資産がなくなってしまった、という話をよく聞くと思います。 そのような場合に備えて、保有している株に対して、保険を掛ける方法をプット・オプションと言います。 自分が所有している株に対して、プット・オプションを買う＝「ある価格で売る権利」を買う、ということになるから、株価が暴落した際に備えた保険になるのです。 この場合、保険ということなので、保障期間は長く、保障額は大きく、さらに保険料は安いものが理想的です。 つまり、満期までの期間がなるべく長く、権利行使価格はアット・ザ・マネーに近くて、さらにプレミアムができるだけ安いプット・オプションを選ぶことが大切です。 実際に、大手の投資家は、大量にプット・オプションを買うことで、もしものリスクに備えています。 このように、リスクに備える目的で行なう取引は、「ヘッジ（垣根）」と呼ばれています。 プット・オプションを売るということは、保険を他の投資家に売るということと同じ、という見方もできます。 オプション取引では、利益を得るために売買するのではなく、株の資産を守るための保険として、オプションを活用することもできるのです。 買った株を、長期的にそのまま保有していることは、大きなリスクとなります。 プット・オプションを使うことで、いつ起こるかわからない暴落に備え、株の損失を減らすことができるということです。 http://www2.kaglinc.com/post_17.html http://www2.kaglinc.com/post_17.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 オプションの価格であるプレミアムを決めるには、本質的価値と時間価値が重要な要素となります。 本質的価値は、権利行使価格と原資産価格によって決まり、本質的価値をもっているのは、イン・ザ・マネーのオプションだけです。 それでは、時間価値はどのようにして決まるのでしょうか。 時間価値を決めるための重大な要素のことを、「ボラティリティ（Volatility)」といいます。 オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期日までにかかる時間、金利、そしてボラティリティによって決定します。 ボラティリティとは、原資産価格の変動幅に対する比率のことをいいます。 価格変動が大きければ、ボラティリティは高くなって、価格変動が小さくなれば、ボラティリティは低くなります。 ボラティリティとプレミアムの関係は、オプションの買い手と売り手の立場で考えると理解しやすいでしょう。 オプションの買い手は、原資産が大きく逆方向に動いたとしても、損失は限定されます。 また、大きく良い方向に動いた場合は、大きな利益を上げることができます。 ところが、あまり原資産価格が動かない場合は、たとえ価格が良い方向に動いたとしても、イン・ザ・マネーにはならないことがあります。 つまり、買い手にとっては、原資産価格の変動が大きい＝高いボラティリティのオプションの方が、価値が大きくなります。 また逆に、低いボラティリティのオプションは、買い手にとっては価値が小さくなります。 http://www2.kaglinc.com/post_19.html http://www2.kaglinc.com/post_19.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 プレミアム（オプションの価格）は、本質的価値と時間価値をプラスした価格になります。 時間価値とは、将来、原資産の価格が変動することで、オプションに本質的価値が出てくるかもしれない、という期待感をもった価格といえます。 オプションの期日までの期間が長くあるほど、時間価値は大きくなります。 また、オプションの満期が近づいてくると同時に、時間価値は減少していき、最後にはゼロになります。 時間価値は、はじめはゆっくりと減少していって、満期直前には急激に減少していく、という特徴があります。 このように、オプションの時間価値が、時間が経過するのと共に小さくなっていくことを、「タイム・ディケイ（Time Decay)」といいます。 つまり、オプションの満期日には、本質的価値だけが残るということで、イン・ザ・マネーになっていない場合は、価格が0円になることを意味します。 たとえば、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションを購入して、相場が思うように変動しない場合は、リスクに対して、時間価値がゼロになる前に転売するという考えも必要なときがあります。 また逆に、オプションを売った場合は、オプションの期日が近づくほど、どんどんその価格が下がっていくことになるので、タイム・ディケイがチャンスとなります。 つまり、タイム・ディケイ（時間価値の減少）は、オプションの買い手に対しては不利な要素となり、売り手に対しては有利な要素になるのです。 http://www2.kaglinc.com/post_20.html http://www2.kaglinc.com/post_20.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 時間価値と本質的価値とは、どのようなものかを理解するために、3つのコール・オプションを例に挙げて説明します。 プット・オプションの場合は、コール・オプションの逆だと考えてください。 たとえば、9月1日現在で、株価1000円の株に対し、権利行使価格が900円・1000円・1100円という期日が全て10月1日の3つのコール・オプションがあったとします。 権利行使価格が900円のものは、「時価1000円である株を、900円で買える権利」ということで、実質的な価値がすでにあるということになります。 このような場合のオプションを、「イン・ザ・マネーのオプション」といいます。 また、イン・ザ・マネーのオプションがもつ価値のことを、「本質的価値」と呼ばれています。 この場合のイン・ザ・マネーのオプションでは、100円の本質的価値があるということになります。 また、現在の原資産の価格と権利行使価格が同じオプションは、「アット・ザ・マネーのオプション」といいます。 この例では、権利行使価格が1000円のものが、アット・ザ・マネーのオプションに当たります。 アット・ザ・マネーのオプションには、本質的価値がありません。 そして、権利行使価格が1100円のコール・オプションは、「時価1000円の株を、1100円で買う権利」ということで、この時点では実質的な価値がありません。 このようなオプションのことを、「アウト・オブ・ザ・マネーのオプション」といいます。 もちろん、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションにも、本質的価値がありません。 また、アット・ザ・マネーとアウト・オブ・ザ・マネーのオプションの特徴は、原資産の価格が将来変動することで、オプションに価値が出てくるかもしれないという「時間価値」しかないことです。 http://www2.kaglinc.com/post_21.html http://www2.kaglinc.com/post_21.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 コール・オプションが、ある物（原資産）を買う権利であることに対して、プット・オプションはある物（原資産）を売る権利です。 株券が原資産である場合、プット・オプションは「株券を、ある特定の日時に、特定の価格で売る権利」のことを意味します。 たとえば、権利行使価格が1000円、オプション自体の価格であるプレミアムが50円、期日が10月1日の場合、プット・オプションは、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」ということになります。 この場合、買い手が50円のプレミアムで、売り手からプット・オプションを買うことになります。 また、9月1日がオプションの売買成立日で、1ヵ月後の10月1日がオプションの期日だとします。 つまり、プット・オプションの買い手は、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」を買ったことになります。 また、コール・オプションと同じように、プット・オプションの買い手は権利をもち、売り手は義務をもちます。 プット・オプションの買い手は、株券を期日に権利行使価格で売却する権利がありますが、必ず売らないといけないという義務はありません。 その一方で、売り手は、買い手の要求に応じなければならず、権利行使価格で株券を買う義務があります。 それでは、この取引は、1ヶ月後にどのような結果になったのでしょう。 結論を言うと、株価が950円以下になった場合は、買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。 また、それとは逆に、株価が950円以上になった場合は、売り手が利益を得ることになり、買い手は損をすることになるのです。 http://www2.kaglinc.com/post_22.html http://www2.kaglinc.com/post_22.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 コール・オプションとは、原資産を買う権利のことです。 株券が原資産の場合、「株を、ある特定の日時に、特定の価格で買う権利」がコール・オプションなのです。 それでは、株券のコール・オプションについて、例を挙げて説明します。 権利行使価格（コール・オプションの値段）が1000円で、プレミアム（オプションの値段）が100円、オプションの期日が10月1日とします。 オプションには必ず期日あり、この例では、「1000円で株券を10月1日に買う権利」がコール・オプションになります。 9月1日現在に、原資産である株券が950円だとします。 この取引は、9月1日がオプションの売買成立日で、オプションのプレミアムが100円で取引されたとします。 つまり、オプションの買い手は、「10月1日に、1000円で株券を買う権利」を買ったということになります。 ここで注意しなければならないことは、コール・オプションの買い手は、原資産を権利行使価格で購入する権利を持っていますが、必ずこれを買わなければならないという義務はありません。 その一方で、コール・オプションの売り手は、買い手の要求に応えて、原資産を権利行使価格で売る義務を負うのです。 買い手は権利で、売り手は義務をもつということです。 それでは、この取引の1ヶ月後はどうなったのでしょう。 結論を言いますと、株が1100円以上の価格になった場合は、コール・オプションの買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。 また反対に、株が1100円以下の価格になった場合は、売り手が利益を得ることになって、買い手は損をすることになるのです。 http://www2.kaglinc.com/post_23.html http://www2.kaglinc.com/post_23.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 オプションには、基本的に、「コール・オプション」と「プット・オプション」という2つのタイプがあります。 コール・オプションとは、ある物を、特定の値段で買う権利のことです。 プット・オプションとは、ある物を、特定の値段で売る権利のことです。 オプショントレードは、コール・オプションやプット・オプションを売買することで行われています。 つまり、トレーダーには、コール・オプションにおける買いと売り、プット・オプションにおける買いと売り、と選択肢が4つあるのです。 また、一般に、オプションの対象物を「原資産」と呼びます。 原資産には、株券や株価指数、商品先物などがありますが、国内ではまだ取引量が非常に少ないので、個人投資家がオプショントレードを行なうことができません。 国内においては、「日経225オプション」が活発に取引されています。 オプションは、デリバティブ（金融派生商品）に該当します。 英語でデリバティブ（Derivative）とは、「派生的なもの」という意味です。 オプションとは、そのもの自体を売買するのではなく、ある物を買ったり売ったりする権利のことです。 つまり、オプションは、「原資産」というある物から派生した商品ということになるのです。 ほかにも、デリバティブには、通貨取引から派生した「FXトレード（通貨証拠金取引）」や、「ETF（上場投資信託）」、「REIT（不動産投資信託）」、「日経225ミニ取引」などがあります。 世界には、数種類ものデリバティブがあります。 当然その中には、高いリスクのものもあれば、低いものもあります。 オプションも、その中の一つということなのです。 http://www2.kaglinc.com/post_24.html http://www2.kaglinc.com/post_24.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:46 +0900 証券会社によって多少違ってきますが、オプション用の取引口座を開設して、実際に取引を始めるには、次のような手順になります。 まず、証券会社のホームページにアクセスして、現物口座を開設するための申込書を請求します。 申込書が送られてきたら、必要事項を記入して返送します。 そして、口座開設の手続きが完了したら、口座情報が郵送で送られてきます。 口座を開設したら、証券会社のホームページから、オプション用の取引口座の申し込みをします。 証券会社によっては、直接オプション用の取引口座を申し込むことができる場合もあります。 申し込みの際に、オプション取引口座を開設するための審査があります。 その方法も、証券会社によって違い、アンケートに答えるだけの場合もありますし、電話で面接を行い、オプションに対する知識を確認される場合もあります。 その審査に通過したら、オプション口座の開設手続きを行います。 そして、投資資金を開設したオプション口座に入金すれば、日経225オプション取引を始めることができます。 電話面接で、投資資金について聞かれた際に、その金額があまりに少ないと、審査に通らない場合があるそうです。 また、日経225オプションについての知識が十分でないと、取引が始められないこともあります。 電話面接の際は、正直に投資に対する自分の経験などを話しましょう。 また、もし審査に通ることができなかった場合には、今後、オプション取引を始めるには、どのようにすれば良いのか、といったことを担当の方に聞いてみましょう。 http://www2.kaglinc.com/post_2.html http://www2.kaglinc.com/post_2.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:45 +0900 日経225オプション取引を行なうには、次の点に注意するようにしましょう。 日経225オプションは、対象となる日経平均株価が変動するなどして、プレミアムも変動します。つまり、利益や元本が保証されている商品ではないのです。 日経225オプション取引の買い手は、予想がはずれて相場が動いた場合には、支払ったプレミアムの全額が損失となってしまう可能性があります。 また、売り手は、相場が変動することで、始めに差し入れた証拠金だけでは足りなくなって、取引を続けるために、現金で追加分の証拠金を預けなければならい場合もあります。 さらに、証拠金を追加した場合でも、損失がもっと膨らんでしまい、証拠金が戻ってこなくなったり、それ以上の損失を出したりすることもあるのです。 日経225オプション取引のプレミアムは、銘柄によって、日経平均株価の変動幅に比べて、大きく変動します。 それにより、大きな利益が得られる可能性がありますが、予想に反して相場が変動した場合は、大きな損失を被ることになる可能性もあるのです。 また、プレミアムは需要と供給によって決定されるので、大きく相場が動いた場合は、相手の注文が減り、思ったような値段で取引できにくいことがあります。 日経225オプション取引を始めるのならば、取引の詳しい仕組みや、商品の性質などをよく理解する必要があります。 そして、自分で責任をもって、的確に判断しながら取引を行うようにしてください。 http://www2.kaglinc.com/225.html http://www2.kaglinc.com/225.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:45 +0900 実際に、オプションの取引を行なうには、いくつかの点を確認しておく必要があります。 まず、利益を得るためか、保険のためかなど、取引の目的を明確にしましょう。 また、投資対象としての長期的な取引か、短期的に行なうのかなど、取引の仕方を決めておきましょう。 オプション取引は、その知識と戦略をしっかりと身につけていれば、投資対象として魅力的なものになります。 しかし、リスクを気にせずに、取引を進めることは大変危険です。 オプションには、レバレッジ効果が働くので、大きな損失をあっという間に出してしまうというリスクもあります。 どんな投資についても言えますが、儲けのことばかり考えずに、損失の可能性を頭に入れておきましょう。 十分に潜在的な損失のリスクを考慮し、リスクをしっかりと把握して、取引をおこなうことが大切なのです。 また、オプション取引を行なうには、それについて、常に勉強を続ける必要があります。市場は一定の状態にとどまることなく、常に変動しているので、それとともに、取引をする投資家も成長していく必要があるのです。 たとえば、相場の動向を定期的に確認したり、オプションについての書籍を読んだり、講習会を積極的に受けたりして勉強しましょう。 興味本位でオプション取引を行い、大きな損失を出してしまうよりも、お金と時間を事前の準備と勉強に費やしたほうが効率的なはずです。 十分に知識を得て、さらに模擬の練習を積み重ねたうえで、オプション取引を始めるようにしましょう。 http://www2.kaglinc.com/post_4.html http://www2.kaglinc.com/post_4.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:45 +0900 大きく日経平均株価が動いた場合に有利となる「波乱のストラテジー」には、「ロング・ストラドル」と「ショート・バタフライ」があります。 「ロング・ストラドル」は、今後、日経平均株価が大きく動くだろうと予想されるとき、最もその価格に近い、限月の同じ権利行使価格のコールとプットを買うという戦略です。 この戦略は、日経平均株価がどちらかの方向に、大きく推移した場合に、利益を得る可能性があります。 逆に、日経平均株価がもみ合いとなり、小動きになった場合は、時間的価値が減少するので、プレミアムが下がってしまう可能性があります。 つまり、ロング・ストラドルの得られる利益は制限がなく、最大の損失は限定されるということです。 「ショート・バタフライ」も、大きく日経平均株価が動いた場合に有利となる戦略です。 この戦略も、ロング・ストラドルと同じように、今後、大きく日経平均株価が動くだろうと予想される場合に、最もその価格に近い、限月が同じ権利行使価格のコールとプットを買って、権利行使価格のひとつ幅を取ってコールとプットを売るという戦略です。 ショート・バタフライでは、得られる利益は限定されますが、ある程度損失を抑えることができるので、時間的価値の減少による影響を軽くすることが可能なのです。 また、バタフライと同じような戦略に、「コンドル」という取引があります。 これは、ストラングル戦略での損益を限定したうえで行なう取引で、ストラングルの売りと買いを組み合わせる戦略です。 http://www2.kaglinc.com/post_5.html http://www2.kaglinc.com/post_5.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:45 +0900 日経225オプション取引の最もスタンダードな戦略は、「ショート・ストラングル」です。 この戦略は、日経平均株価がもみ合いとなり、小動きになった場合に有利となる「中立のストラテジー」です。 ショート・ストラングは、高い権利行使価格のコールと、低い権利行使価格のプットを売るという戦略です。 2種類の権利行使価格の間で、日経平均株価が推移した場合は、時間的価値が減少するので、より大きな利益を狙うことができます。 逆に、大きく日経平均株価が動くと、リスクが拡大するので、証拠金が膨らんでしまう可能性があります。 つまり、ショート・ストラングでの最大利益は受け取ったプレミアム分で、損失は無限大になるということです。 また、「ロング・コンドル」も、日経平均株価のもみ合いにより、小動きになった場合に有利となる「中立のストラテジー」です。 ロング・コンドルは、ショート・ストラングルと同じように、権利行使価格の高いコールと、権利行使価格の低いプットを売るという戦略です。 権利行使価格のコールとプットを、ひとつ幅を取って買うので、受け取るプレミアムは少なくなりますが、損失は限定することができます。 また、大きく日経平均株価が動いたとしても、あらかじめリスクが限られていることから、証拠金は低くすませることが可能です。 つまり、ロング・コンドルでの得られる利益は、最大で受け取るプレミアムの分で、最大損失は限定されることになります。 http://www2.kaglinc.com/post_6.html http://www2.kaglinc.com/post_6.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:45 +0900 相場の安定が予想される場合には、「ショート・ストラドル」と「ロング・バタフライ」という戦略を立てます。 これらの戦略は、日経平均株価がこう着状態になると利益が得られます。 「ショート・ストラドル」は、今後、日経平均株価が、こう着状態になると予想される場合、最もその価格に近い、同じ限月の権利行使価格のコールとプットを売却するという戦略です。 プレミアム料は、コールとプットの分を受け取ることができるのが魅力です。 日経平均株価がもみ合って小動きになると、時間的価値が減少して、より利益を狙うことができます。 逆に、予想がはずれて、日経平均株価が大きく動いた場合は、リスクがどんどん拡大してしまうことから、さらに証拠金が膨らむ可能性があります。 「ロング・バタフライ」は、ショート・ストラドルと同じように、今後、日経平均株価がこう着状態になるだろう、と予想されるとき、最もその価格に近い、権利行使価格が同限月のコールとプットを売却するという戦略です。 幅をひとつ取った権利行使価格のコールとプットを買うことによって、受け取るプレミアムは少なくなりますが、損失を限ることができます。 ロング・バタフライは、大きく日経平均株価が動いたとしても、あらかじめリスクが限られているので、ショート・ストラドルに比べて、低い証拠金に抑えることができます。 この戦略は、予想していたことがはずれて、大きく相場が変動した場合に、リスクを限定するための取引として利用されます。 http://www2.kaglinc.com/post_7.html http://www2.kaglinc.com/post_7.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:45 +0900 日経225オプション取引の売買戦略（ストラテジー）には、日経平均が下落すると有利となる「シンセティック・ショート」と 「ベア・スプレッド」という「弱気のストラテジー」があります。 「シンセティック・ショート」とは、限月が同じプットを買って、コールを売ることによって、先物取引の売りに近いポジションをつくり、利益を求めるという戦略です。 日経平均株価が下落すると利益を得ることになり、上昇すると損失となってしまいますが、権利行使価格をうまく選ぶことによって、先物取引のポジションよりも、リスクの調整をすることができます。 また、シンセティック・ポジションの特徴として、必要証拠金が先物取引と比べて少なくなる点が挙げられます。 「シンセティック・ショート」で得られる利益は制限がなく、損失も限定されていません。 「ベア・スプレッド」は、シンセティック・ショートに比べて、得られる利益は少ないのですが、比較的に、成功する確率は高くなります。 権利行使価格の高いオプションの買いと、権利行使価格の低いオプションの売りを同数量ずつ行い、リスクを限定したうえで、利益を追求する戦略です。 あらかじめ利益は限定されていますが、リスクも限られているので、必要証拠金が少なく抑えることができます。 ベア・スプレッドは、ブル・スプレッドとは組み合わせが逆になっています。 また、コールとの組み合わせを「ベアコールスプレッド」といい、プットとの組み合わせを「ベアプットスプレッド」といいます。 ベアコールの場合、差引きされたプレミアム料は受取りとなりますが、ベアプットの場合は、支払いとなります。 http://www2.kaglinc.com/post_8.html http://www2.kaglinc.com/post_8.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:45 +0900 日経225オプション取引では、コール・オプションとプット・オプションを組み合わせたり、権利行使価格がそれぞれ異なるオプションを組み合わせたりすることで、相場の状況に合った多岐に渡る戦略（ストラテジー）を立てることができます。 この戦略は、今後、日経平均株価がどのように動くかを予想することによって、戦略性が分けられます。 その中で、日経平均株価が上昇すると有利となるのは、「シンセティック・ロング」と、「ブル・スプレッド」という「強気のストラテジー」です。 まず、「シンセティック・ロング」とは、限月が同じコールを買って、プットを売ることによって、先物の買いと同様のポジションをつくり、利益を追求するという戦略です。 このストラテジーは、日経平均株価が上昇すると利益を得ることになり、下落すると損失を被ることになります。 しかし、権利行使価格の選択の仕方によって、先物取引のポジションよりも、リスクをうまく調整することができます。 また、シンセティック・ポジションは、先物取引よりも、必要証拠金を少なく済ませることができるのが特徴です。 このストラテジーの最大利益は制限がなく、最大損失も制限がありません。 また、「ブル・スプレッド」は、シンセティック・ロングよりも、得られる利益は少ないのですが、比較的、成功する確率は高いです。 この戦略は、権利行使価格の低いオプションの買いと、権利行使価格の高いオプションの売りを、同数量ずつ行なうことで、リスクを限定したうえで利益を狙います。 利益は、最初に受け取ったプレミアムの分と限られていますが、リスクは限られているので、必要証拠金が抑えられます。 http://www2.kaglinc.com/post_9.html http://www2.kaglinc.com/post_9.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:45 +0900 満期日までオプションを保有する場合、満期日にいかにして最大利益を得られるポジションを組み立てるか、ということが投資目的となります。 基本のオプション戦略パターンは、コールの買いと売り、プットの買いと売り、という4パターンです。 この基本の4パターンを組み合わせることによって、さまざまな戦略パターンがつくり出されます。 まず、種類の異なったオプションを組み合わせるのが「コンビネーション取引」で、同じ種類のオプションを組み合わせるのが「スプレッド取引」です。 コンビネーション取引は、コールとプットの買い、または、コールとプットの売りを組み合わせます。 相場の方向に関わらず、相場の変動を予想することで行なう戦略です。 その代表的なものは、「ストラドル」と「ストラングル」です。 相場が変動すると利益が得られるのは、「ロング・ストラドル」と「ロング・ストラングル」で、安定すれば利益を確保できるのが「ショート・ストラドル」と「ショート・ストラングル」です。 これらは、最もオプションの特徴が表されている戦略です。 スプレッド取引は、ある範囲内に損益を限定したい場合に行なう戦略です。 また、期間が同じオプションを組み合わせるスプレッドを「バーティカル・スプレッド」、異なる期間のオプションの組み合わせを「ホリゾンタル・スプレッド」といいます。 バーティカル・スプレッドは、一定の範囲内にリスクを限定したうえで取引する場合に行なわれます。 代表的なのは、「ブル・スプレッド」、「ベア・スプレッド」、「バタフライ」、「コンドル」などです。 ホリゾンタル・スプレッドには、同じ権利行使価格のものを組み合わせる「タイム・スプレッド」と、異なる権利行使価格のものを組み合わせる「ダイアゴナル・スプレッド」があります。 http://www2.kaglinc.com/post_10.html http://www2.kaglinc.com/post_10.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:45 +0900 日経225オプション取引は、日経平均株価を原資産としているオプション取引で、大阪証券取引所に上場されています。 日経225先物取引と並び、日本の代表とされるデリバティブ取引で、現在国内で最も活発に取引が行なわれているオプション取引です。 世界で始めてデリバティブ取引を行なったのは、日本だといわれています。 1730年、八代将軍徳川吉宗の時代に、大岡越前守が、大阪堂島米会所に対して、米の先物取引を許可しました。 これが、日本で初めて＝世界初の公設先物市場の誕生だといわれています。 これ以前に、ベルギーのアントワープで、1531年に開設された取引所がありました。 しかし、アントワープの取引所は、「先渡し取引」市場であったのに対して、大阪堂島の米会所取引は「先物取引」市場でした。 そのため、現代の先物市場の基本的な仕組みが整備された、世界で始めての「先物取引」は、堂島米会所ということになります。 また、1848年に設立された「アメリカ・シカゴ商品取引所」は、大阪堂島米会所をモデルとされた、といわれています。 明治時代に入り、幕府崩壊とともに大阪堂島米会所は廃止されましたが、「堂島米穀取引所」として再び設立されました。 ところが、米の先物取引は、第二次世界大戦による米流通の統制に伴って、1939年廃止されました。 そして、終戦後の商品取引所公布を受けて、1950年、現在の中部大阪商品取引所にあたる大阪化学繊維取引所を皮切りとして、商品先物取引が再開されました。 しかし、米の先物取引は、現在でも実現していません。 http://www2.kaglinc.com/post_11.html http://www2.kaglinc.com/post_11.html Sun, 05 Oct 2008 23:06:45 +0900